家計に優しい省エネルギー住宅
(2022年06月25日)ここ最近の食料品や光熱費の継続的な値上がりで、家計への負担が気になりますよね。今後もこの物価の上昇はおさまらない傾向にあるといわれています。

買い物に行っても商品の値上がりに買うのを控えたり、少し暑くてもエアコンをつけないように生活したりと食費や光熱費を少しでも節約できるよう小さな対策を講じていると思いますが、これから住宅の建築をご検討されている方は、快適な暮らしができ、さらに光熱費削減も実現できる、省エネルギー住宅について考えてみてはいかがでしょう。
省エネルギー住宅とは何?
昔の木造住宅は隙間が多く、寒い日にいくら室内を暖めても、熱が外に逃げてしまい暖まりにくく、暑い日には冷房をつけても外からの蒸し暑い空気によって冷えきらないという、気密性が非常に悪い作りでした。
(昔の木造住宅も自然の換気で木材が腐りにくく白アリ対策にもなるというメリットはあります。)
快適性を求める今の住宅では、建築資材や断熱材、防湿シートを使ったり、気密テープでとめたりすることで、家の隙間を可能な限りなくし、気密性を高めています。同時に外の温度が壁や窓を通して室内に伝わることを極力遮断できるよう、柱間や梁などに断熱材を入れたり、外側を覆ったり、遮熱性の高い窓をとりつけることで、断熱性を高めています。このように、気密性や断熱性を高め、消費するエネルギーを抑えた住宅の事を省エネルギー住宅といい、高気密高断熱住宅ともよばれています。

2種類の断熱方式
♦充填断熱工法 断熱材を柱や間柱の間にいれる工法
•メリット
断熱性能を保ちつつ、コストが安く、シンプルで施工しやすい。
•デメリット
施工手順を間違えたり乱雑だと、断熱性能が下がり、内部結露が発生する恐れがある。
https://www.shin1-1000kindo.com/keturo/2367/
♦外張り断熱工法 柱や梁の外側に断熱材をとりつける工法
•メリット
外気が直接躯体にあたらない為、断熱性能を高めることができる。柱や梁より外側で断熱することにより内部結露を防ぐことができる。
•デメリット
材料代の価格も高く、施工に工夫が必要なためコストがかかる
https://www.shin1-1000kindo.com/keturo/2374/
都市工房の断熱の技術と品質についてはこちら。
技術と品質 | 狭小住宅(20坪・30坪)の間取りは都市工房 江戸川区・葛飾区・足立区 (shin1-1000kindo.com)
東京など夏に暑い地域では、屋根の断熱も重要です。屋根をしっかり断熱することで、夏を快適に過ごすことができます。
断熱材は、ご自身で何かこだわりがない場合は、安全性、耐久性、耐火性にすぐれたグラスウールをおすすめします。他の断熱材で同じ性能を求めようとすると、コストが高くなってしまいます。グラスウールはコストパフォーマンスにとても優れた断熱材です。
光熱費が節約できる省エネ住宅(高気密高断熱住宅)
省エネ住宅(高気密・高断熱住宅)は、*熱ロス(熱損失)が少なく、外気の影響を受けにくいため、一年を通して快適で過ごしやすい室内環境を保つことができます。
また、エアコンの効きが良いため、冷暖房に必要なエネルギーを抑えることができ、光熱費の削減にもつながります。気密性と断熱性が高いほど、エアコンの使用を最小限に抑えられるため、結果として毎月の光熱費を抑えることが可能です。
エアコンの使用量が減るということは、エネルギー消費量の削減にもつながります。
その結果、二酸化炭素の排出量も少なくなり、地球温暖化防止といった環境負荷の軽減にも貢献します。
省エネ住宅(高気密・高断熱住宅)は、家族や家計にやさしいだけでなく、地球環境にも配慮した住まいなのです。
高気密・高断熱住宅では、壁や断熱材だけでなく、窓の性能も非常に重要なポイントです。
実は、住宅の中で最も熱の出入りが大きいのが窓。
断熱性能の高い窓を採用することで、夏の暑さや冬の寒さの影響を抑え、冷暖房効率をさらに高めることができます。
さらに、住宅の省エネ性能を高める方法として、太陽光発電システムの導入も有効です。
高気密・高断熱住宅であれば冷暖房の負荷が小さいため、太陽光発電でまかなえる電力量も増え、光熱費の支出をさらに抑えられるメリットがあります。
(※太陽光発電は新築時に採用することで施工性も良く、外観の美しさを損なうこともありません。)
*熱ロス(熱損失):室内の熱が外壁や窓、屋根、住宅の隙間などを通して外へ逃げてしまうこと。

高気密高断熱住宅、省エネ以外のメリットは?
◊ヒートショックから家族を守ります
入浴後、脱衣場に出ると急に冷っとすることありますよね。その時身体の血圧は大きく変動しています。血圧の変動は心臓に大きな負担をかけるため、心筋梗塞や脳卒中につながることがあり、家の中の温度が一定していることがヒートショックを防ぐ一番の対策と言えます。高気密高断熱住宅では、家全体の温度差が少なくなるため、そのような症状を防ぐことができます。
*ヒートショックについてはこちらをご参考ください。
https://www.tmghig.jp/research/publication/heatshock/
◊結露がおきにくい
2003年の建築基準法改正で24時間換気システムの設置が義務付けられたため、高気密高断熱住宅では換気をすることで結露を防ぐことができます。結露を防ぐことができると、カビの発生、ダニの発生を抑えるので、アレルギーや喘息など引き起こすことを低減させることができます。また、家の老朽化を防ぐため、家を長持ちさせることができます。
しかし、24時間換気に過信せず、2時間に1回2秒から3秒の換気をおすすめします。特に結露は冬におきますが、1回の換気によって下がる温度は1.5℃~2℃と大きな温度低下はおきませんので、まめに換気をしましょう。
ただし、セントラルヒーティングの住宅や自動制御などの特別な換気設定を施した住宅はこの限りではありません。
建築コスト
省エネ住宅のような高性能な住宅を検討した時に気になるのが建築費です。しっかりとした効果がある高気密高断熱の施工には高い技術と、専用の建築資材などが必要となるため、やはり建築コストは通常よりかかります。
しかし、何十年も暮らしていく中で、電気代など毎月の光熱費が削減でき、老朽化を遅らせるということは後々の修繕費用も抑えられます。また、お金では買うことができない家族みんなの健康も守ることができるのです。
さらに、省エネ住宅の建築には、さまざまな補助金制度や金利優遇制度もあります。長く住めば、【補助金+光熱費削減分>建築コスト】になりますので、検討の価値は十分にあるのではないでしょうか。
参考:快適・安心なすまい なるほど省エネ住宅
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/shoenehou_assets/img/library/naruhodosyouenejuutaku.pdf
今後、ロシアのウクライナ侵攻の状況などにもよりますが、まだまだ物価が下がることはなさそうです。物価の上昇が与える家計のダメージを少しでも軽減できるよう、補助金制度などを上手に利用して、省エネ住宅(高気密高断熱住宅)で光熱費を削減し、快適な省エネ生活を送りましょう。
~ 補助金 ~
・*ZEH支援事業::ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)を新築、購入する方への補助金制度
・こどもみらい住宅支援事業:子育て世帯または若者夫婦世帯が、こどもみらい住宅事業者と契約し、高い省エネ性能等を有する住宅を購入する場合、住宅の省エネ性能に応じた補助金を受けられる制度
( https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/ )
・地域型住宅グリーン化事業:国土交通省の採択を受けたグループが建てる省エネルギー性能や耐久性能に優れた木造住宅を対象に補助金が交付される制度
~ 金利優遇 ~
フラット35金利優遇:省エネルギー性や耐震性など、一定の基準を満たすことで、金利が優遇される制度
( https://www.flat35.com/loan/flat35s/tech_plan.html )
ご質問などございましたら、お気軽にお問合せください。
※補助金制度は年度により名称や内容が異なります。最新情報は担当者へご確認ください
よくある質問(Q&A)
Q. 省エネ住宅にすると、具体的にどんなメリットがありますか?
A. 最大のメリットは「光熱費の削減」と「健康で快適な暮らし」です。高い断熱性により夏は涼しく冬は暖かく過ごせるため、冷暖房効率が上がり、結果として家計に優しい住まいになります。
Q. 「ZEH(ゼッチ)」とはどのような住宅のことですか?
A. ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、断熱・省エネ・創エネ(太陽光発電など)を組み合わせることで、1年間の消費エネルギー量の収支をゼロ以下にすることを目指した住宅のことです。
Q. 省エネ住宅を建てる際、窓選びが重要と言われるのはなぜですか?
A. 実は、家の中で熱の出入りが最も大きいのが「窓」だからです。樹脂フレームや複層ガラスを採用することで、冬の結露を防ぎ、外の暑さ・寒さを室内に伝えない高い断熱性能を確保できます。
Q. 太陽光発電は後から設置するのと、新築時に設置するのはどちらが良いですか?
A. 新築時に設置することをおすすめします。住宅ローンに組み込むことができ、配線や屋根の設計も太陽光に合わせて最適化できるため、美観やメンテナンスの面でも有利になります。
Q. 省エネ住宅にすることで補助金などは受けられますか?
A. 国や自治体によって様々な補助金・助成金制度が用意されています。ZEH住宅など一定の基準を満たすことで、建築費用の負担を軽減できるケースが多いため、早めに担当者へ相談することをおすすめします。
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